「離れて暮らす親とのコミュニケーションに関する実態調査」の結果を発表
2021-10-29 11:40:00
2021-10-29 14:13:15
株式会社マクニカ(以下、マクニカ)は、九州大学 熊谷名誉教授(以下、熊谷名誉教授)と連携し、疫学研究のエビデンスに基づいた「フレイル予防・改善サービス」のデジタル化に向けた共同開発をすすめます。
また、この一環として10月27日より、希望する地方自治体向けに「フレイルの初回スクリーニング」の無償提供の申し込みを開始しました。
近年、フレイル予防の重要性に注目が集まっていますが、現在自治体より提供されているフレイル診断は後期高齢者のみ。診断結果を活用し、フレイル・プレフレイルの人に運動介入を行い、健康状態への改善を目指す取り組みを実施している自治体はあまり多くありません。
これまでの研究において、フレイルは加齢に伴って増加すること、要支援・要介護認定のリスク因子のひとつであること、対面(遠隔を含む)の運動介入によりフレイル・プレフレイルは改善できることがわかっています。
今回の連携により両者は、短期間に多くの高齢者に「フレイル予防・改善サービス」を提供することで、高齢者のフレイルや増加の一途をたどる介護費用といった社会課題の早期解決に努めます。
マクニカは、熊谷名誉教授のエビデンスに基づくフレイルプログラムおよび長年のフレイル研究の知見によるアドバイス等に基づき、サービスのシステム開発・実装・運用、さらには顧客の総合窓口として支援。
デジタルを活用した「フレイル予防・改善サービス」の初版リリース時期については、2022年4月を目指す考えです。
(画像はプレスリリースより)
【インフォメーション】
株式会社マクニカ プレスリリース