Rehab、東京大学高齢社会総合研究機構のプロジェクトに参画

2022-08-02 17:21:03

産学連携により研究機能を強化

株式会社Rehab for JAPAN（以下、Rehab）は、健康長寿社会の実現を目指してフレイル予防等に関するエビデンスの蓄積を進めている、東京大学高齢社会総合研究機構の産学連携プログラム「ジェロントロジー・ネットワーク」に参画しました。

フレイル状態の高齢者は、介護保険制度において「要支援」に該当するケースが多いとされています。

Rehabは、エビデンスに基づいた運動プログラムをオンラインにより提供できる介護予防サービスの社会実装を目指し、今回「ジェロントロジー・ネットワーク」の参画を通じて研究機能の強化を図っていく考えです。

超高齢社会を迎える中、2021年9月時点における日本の人口に占める65歳以上の人々の割合は29％を超え、3,640万人に達している一方、「健康寿命」が「平均寿命」に比べ、男性でおよそ9年、女性で13年ほど短いという報告があります。

このまま更なる超高齢社会となった際、2035年には要介護者1,000万人の時代を迎え、介護人材の需給ギャップはおよそ68万人規模にまで拡大することが見込まれており、数多くの「介護難民」が発生する可能性が指摘されています。

Rehabは、デイサービス向けリハビリ支援ソフト「リハプラン」を運営する企業。今後もデータとテクノロジーを通じて、より多くの高齢者の人々の健康寿命延伸に貢献していく考えです。

（画像はプレスリリースより）

【インフォメーション】

株式会社Rehab for JAPAN プレスリリース