RIZAPなど3社、フレイル予防実証事業で体力年齢マイナス27歳の若返りを達成
2022-06-21 13:08:00
2022-06-23 16:38:31
株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンは、次世代医療「リハビリロボット」の利用実態について調査し、2022年6月13日に分析したレポートを公開しています。
現在のリハビリロボットの保険適用症例は脳卒中などで、上肢・歩行訓練、電気刺激を行うロボットが利用されています。
同社は、735病院の2020年4月から2021年3月までの退院症例を匿名加工し、データを分析したところ、リハビリロボットを導入している病院は62、全体の8.4%でした。その中でも、加算算定の割合は入院症例の1%に留まっています。
リハビリロボットを利用している病院の属性は、「回復期リハビリテーション病棟」を保有する199床未満の民間中小病院が多い傾向にあります。
リハビリロボットのメリットは、療法士の技術や経験のばらつきが少なくなることです。退院後の「生活の質(Quality of Life)」向上に寄与するものと期待されており、政府の「ロボット×医療・介護」の戦略、政策にもマッチします。
一方で、リハビリロボット活用による加算の報酬要件が2か月以内であり、加算の対象外となるケースが出ていること、高額な機器の導入に対し診療報酬の点数は月1度で1500円と低いことなどが、利用の低さにつながっているのではないかと分析しています。
レポートでは、まずは算定症例の拡張性・発展性、それに伴う加算の算定フローなどを確認・共有する必要があると報告しています。
(画像はプレスリリースより)
出典:中央社会保険医療協議会「20190918 個別事項(その1)」
【インフォメーション】
グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(PRTIMES)