要介護高齢者の肌トラブル、皮脂欠乏症をケアマネは正しく認識しているか

2022-04-20 10:21:29

皮膚科への受診を勧める人は約6割

株式会社インターネットインフィニティーは、ケアマネジャーを対象に「皮脂欠乏症に関するアンケート」を実施し、その結果を2022年4月15日に発表しました。

同調査は、要介護高齢者の医薬品独自調査サービス「CMNRメディカル」が「ケアマネジメント・オンライン」に登録する会員ケアマネジャーを対象に行ったもので、要介護高齢者の皮膚の問題について484名が回答しました。

皮膚の問題は放置しておくと症状が悪化し、QOL低下をもたらす可能性があるため、適切な受診が求められます。

そこでケアマネジャーに皮膚科への受診などアドバイスを行っているか聞いたところ、「推奨したことがある」と回答した割合は60.5％、推奨された利用者が実際に受診をした割合は73.6％でした。

ケアマネジャーが皮膚科の受診を勧めた利用者の状態は、「かゆみ」84.2％、「帯状疱疹」81.2％、「褥瘡」80.4％などが高い割合となっています。ほかにも湿疹、水虫、ただれ、痛み、おむつかぶれなど様々な状態があげられています。

受診した後は、塗り薬など継続した治療が必要となります。軟膏やクリームを人差し指の先端から第一関節まで、チューブからしぼり出した量が手のひら2枚分に相当するとして、適切な量を認識しているか調べたところ、「1枚分」の回答は46.3％、「2枚分」は32.4％でした。

外用薬の適切な使用量の認識を看護師・准看護師、社会福祉士、介護福祉士の資格別にみたところ、正解率が低かったのは「看護師・准看護師」で約3割、塗る量が少ない傾向を示しました。

ほかの資格はわずかに高いものの、介護業界では外用薬の使用量について正しい認識が浸透していないため、要介護高齢者の皮膚治療に関する課題が残ると報告しています。

（画像はプレスリリースより）

（ケアマネジメント・オンライン調べ）

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