介護製品ブランド「ウィズエール」から新たに2製品登場
2021-10-13 10:13:00
2021-10-13 10:17:02
ヤマハ発動機株式会社は、10月11日、低速モビリティによる移動が健康に貢献するかどうかを検証するため、千葉大学予防医学センター(近藤教授)と共同研究をスタートすることを発表しました。
日本では交通空白地帯が点在。これが高齢者のQOLの低下を引き起こすだけでなく、社会保障費の増加につながるといった課題が指摘されています。
国土交通省は、電動により時速20キロメートル未満で公道を走る4人乗り以上のパブリックモビリティ「グリーンスローモビリティ」を高齢者の足の確保等に資する「新たなモビリティ」として定義。活用検討に向けた実証調査支援事業を行っています。
一方、近藤教授は高齢世代が社会参加するような活力ある社会の構築の必要性を長年提唱してきました。
千葉大学予防医学センターは2019年度、調査地域近隣に傾斜がある参加者28人に注目。日常行動範囲の変化を確認したところ、グリーンスローモビリティ導入中の行動範囲は導入前と比べて1.5倍に広がっていることがわかりました。
今回の共同研究では、同社のグリーンスローモビリティを試験的に導入。高齢者の外出、社会参加にどの程度つながるか、その結果、健康や介護予防に関する各種指標がどう改善したかを検証します。
なお、実証実験は大阪府河内長野市(南花台地区)、千葉県松戸市(河原塚地区と小金原地区)で実施。2021年10月から12月まで行う計画です。
(画像はプレスリリースより)
【インフォメーション】
ヤマハ発動機株式会社 プレスリリース